コメ

コメ(Rice)の特徴

取引所:大阪堂島商品取引所

コメは日本人の主食として供されるなど、とても馴染みの深い農産物です。そもそも、稲は熱帯性の1年性の農産物ですが、地球温暖化や品種改良が進んだため、現在は、北は北海道から南は沖縄まで47都道府県で生産されています。秋に収穫されたコメは新米として流通します。
わが国のコメの年間生産量が約850万トンなのに対して、消費量は民間、政府米合わせて810万~820万トン程度ですが、生産量・消費量とも年々縮小する傾向にあります。コメの価格は”新潟産コシヒカリ”というように、産地別、ブランド別に分かれて形成され、政府のコメ政策にも左右されます

価格変動要因

供給サイド

1.天候に左右される

他の農産物同様、コメの生産量は天候に大きく左右されます。「日照りに不作なし」ということわざがあるように、イネは比較的高温に強いのですが、田植え期の低温、開花期前後の低温は茎数を減少させ、収量を低下させる要因となります。また、雨台風は稲の倒伏を招き、これも減収要因となります。気温が低く、日照時間の少ない年は、”いもち病”などの病虫害の発生が多くなるので要注意です。


2.作況指数が生産量の判断基準

その年のコメの収量を判断する”モノサシ”となるのが作況指数です。作況指数とは、その年の作柄が平年に比べてどうなのかを指数にしたものです。農林水産省は7月、8月、9月に『作柄概況調査』を発表、そのなかで作況指数を発表します。最終的な収穫量と作況指数は、12月に公表されます。


3.作付面積を決定する『基本指針』

当該年産の『生産数量目標』は、前年11月末までに農林水産省が決定、これにより作付面積のガイドラインが示されます。食糧法によると、農水省は『基本指針』(米穀の需給及び価格の安定に関する基本方針)を毎年7月に策定し、11月と翌年3月に改定、このうち11月に改定される『基本指針』に作付面積が示されます。これをベースにして、都道府県、市町村が作付面積を配分していきます。

需給サイド

1.消費量は年々減少

コメの消費量は、生産量同様、年々縮小傾向にあります。平成11~12年度のコメ消費量は907万トン強でしたが、23~24年度(予想)は805万トン弱と予想され、800万トンを下回るのは時間の問題といえるでしょう。
その背景は、人口が減少に転じたうえ、少子高齢化が進行しているのと、パンやパスタを主食にする消費者が増えているからです。


2.古米の在庫が需給を左右

コメは年に一度しか収穫されませんが、前年産など古米として数年間在庫が可能なため、この在庫数量が価格を左右することが珍しくありません。
ただし、当該年度のコメ生産が天候不順などで支障が出るようですと、古米の需要も増加して、全体の在庫が減少し、価格が上昇する要因になります。


3.景気が外食需要を左右

コメの消費量は家庭用以外にも、コンビニを中心としたおにぎりや弁当、更にファミリーレストランなどの外食需要に影響されます。その外食需要は景気に左右されます。したがって、日本の景気動向に注意する必要があります。


4.突発的な事態で乱高下

2011年に東日本大震災が発生、有事に備えての備蓄需要が発生しました。また、福島原発事故のよる放射能汚染の影響も無視出来ません。
汚染されたコメは市中に出回ることは実質的に不可能なため、放射能汚染が拡大した場合は、検査が完了している安全な22年産の消費が増え、『古米が宝物になる』可能性があります。
従って、コメ産地と放射能汚染、国の安全政策もコメ需給に影響を与える要因になります。

主材料の発表予定

材料 発表予定 発表機関
種子更新率 3月 全国米麦改良協会
15日現在生育概況 7月から10月の月末 農林水産省統計部
コメ生産費 10月20日頃 農林水産省統計部
水稲の作付面積及び予想収穫量(10月15日現在) 10月下旬 農林水産省統計部
水陸稲の収穫量 12月初旬 農林水産省統計部

需要要因

材料 発表予定 発表機関
生産者の米穀在庫等調査 6月末 農林水産省統計部
1人1ヵ月当たり消費量 毎月下旬 米穀機構
コメに関するマンスリーレポート 毎月10日前後 農林水産省総合食料局

需給要因

材料 発表予定 発表機関
米穀の需給及び価格の安定に関する基本方針 7月下旬 農林水産省

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